海外旅行や海外赴任を前に、「狂犬病ワクチンって、本当に必要ですか？」とご相談をいただくことがよくあります。日本で暮らしていると狂犬病はほとんど実感のない病気ですし、費用も回数もかかるため、迷われるのはとても自然なことだと思います。

しかし狂犬病は、発症してしまうとほぼ100％が亡くなる一方で、事前のワクチン接種でほぼ確実に防げるという、極めて特殊な感染症です。そして渡航前に接種しておく本当の価値は、「感染しない」ことよりも「現地で咬まれたときに、慌てずに済む」ことにあります。この記事では、渡航医学認定医の立場から、狂犬病ワクチンの必要性・スケジュール・費用・咬まれたときの対応までを整理してご説明します。

狂犬病は狂犬病ウイルスによって起こる感染症で、感染した動物に咬まれたり引っかかれたりしてできた傷口から、ウイルスが体内に侵入します。ウイルスは神経を伝って脳へ到達し、発熱や咬まれた部位の痛み・かゆみといった前ぶれの症状から始まり、やがて不安感、水を怖がる恐水症状、風を怖がる恐風症状、興奮、麻痺、幻覚などの神経症状が現れます。最終的には昏睡に至り、呼吸障害によりほぼ100％の方が亡くなります。

発病してからでは、有効な治療法がありません

狂犬病は、発病後の有効な治療法が存在しない感染症です。だからこそ「発病させないこと」がすべてになります。
出典：厚生労働省「狂犬病に関するQ&A」／日本獣医師会 事務連絡（2020年5月25日）

一方で、狂犬病には他の感染症にない特徴があります。それは潜伏期間が長いことです。通常は1〜3か月程度、長い場合には1年以上に及ぶこともあります。この長い潜伏期を利用して、咬まれた直後からワクチンを接種すれば、ほぼ100％発症を防ぐことができます。「防げるはずの病気で亡くなる方が、世界にはまだ大勢いる」というのが狂犬病の実情です。

日本国内では、人の狂犬病発生は1956年（昭和31年）、動物では1957年（昭和32年）の猫を最後に確認されておらず、世界でも数少ない狂犬病清浄国です。しかし、海外で感染して帰国・入国後に発症した輸入症例は報告されています。1970年にネパール渡航者で1例、2006年にフィリピン渡航者で2例、そして2020年5月にはフィリピンからの入国者で1例が発症し、亡くなっています。

⚠️ 2020年の症例が示すもの

2020年の症例では、フィリピンで犬に咬まれてから約8か月後に発症しています。「咬まれたけれど、しばらく何ともなかったから大丈夫」という判断が、いかに危険かを示す事例です。
出典：厚生労働省「狂犬病に関するQ&A」／国立健康危機管理研究機構 感染症情報提供サイト IASR

「狂犬病」という名前から、イヌだけの病気だと思われがちですが、これは大きな誤解です。狂犬病ウイルスはすべての哺乳類に感染しうるため、ネコ、コウモリ、キツネ、アライグマ、スカンク、サルなども感染源になります。しかも地域によって主な感染源が異なります。

地域	主な感染源	渡航時の注意点
アジア	イヌ	街中の放し飼い犬・子犬に手を出さない
アフリカ	イヌ	医療アクセスが限られる地域が多い
北米	アライグマ、コウモリ、スカンク、コヨーテ、キツネ	キャンプ・洞窟・野外活動時に注意
ヨーロッパ	キツネ、コウモリ	東欧・南欧の一部でリスクが残る
中南米	コウモリ	睡眠中の吸血コウモリ咬傷に注意

出典：厚生労働省「狂犬病に関するQ&A」

「かわいい」と思っても、渡航先では触らない

旅先で出会う子犬や子猫はどうしても愛らしく見えますが、狂犬病流行国では放し飼いの哺乳類には近づかない・触らない・餌をやらないが原則です。咬まれるだけでなく、引っかかれた傷や、傷口・粘膜を舐められた場合も感染経路になり得ます。

ここが、この記事で最もお伝えしたい点です。狂犬病ワクチンを渡航前に打っておく本当の価値は、「打っておけば咬まれても大丈夫」ということではありません。咬まれた後の対応が、決定的に楽になることにあります。

深い咬傷や粘膜への曝露（WHOのカテゴリー3）では、ワクチンに加えて抗狂犬病免疫グロブリンの投与が必要になります。ところがこの免疫グロブリンは、日本国内では承認されていません。そして流行国であっても、地方や離島では在庫がないことが珍しくありません。咬まれた直後に、言葉の通じない土地で、免疫グロブリンを置いている医療機関を探して移動する——これが最も避けたい事態です。

つまり渡航前接種は、「現地の医療事情に自分の命を預けなくて済むようにするための保険」です。旅行日程を大きく崩さずに済む、という現実的なメリットも小さくありません。

現在、当院を含む国内の医療機関で用いられている狂犬病ワクチンが「ラビピュール筋注用」（一般名：乾燥組織培養不活化狂犬病ワクチン）です。

項目	内容
製品名	ラビピュール筋注用
一般名	乾燥組織培養不活化狂犬病ワクチン（不活化ワクチン）
効能・効果	狂犬病の予防（曝露前免疫）／狂犬病の発病阻止（曝露後免疫）
日本での承認	2019年3月にグラクソ・スミスクライン株式会社（GSK）が製造販売承認を取得、同年7月26日に国内販売開始
現在の製造販売元	株式会社オーファンパシフィック（2024年10月28日付でGSKより製造販売承認を承継）
用法	1回1.0mLを筋肉内接種
位置づけ	現在、国内で承認されている唯一の狂犬病ワクチン

出典：PMDA 添付文書／株式会社オーファンパシフィック プレスリリース「ラビピュール筋注用 製造販売承認 承継のお知らせ」（2024年9月24日）／国立健康危機管理研究機構 国際感染症センター

国内承認ワクチンであることの意味

国内で承認されたワクチンは、万一の健康被害の際に予防接種健康被害救済制度の対象となります。狂犬病については国内承認ワクチンで対応できますので、当院ではラビピュール筋注用を使用しています。

なお、渡航ワクチンのなかには、対象年齢や効果の持続期間の観点から輸入ワクチンを用いることが適している場合もあります。国内未承認ワクチンは国の救済制度の対象外となりますが、輸入代行業者が独自に設けている副作用被害補償制度が適用されるため、補償が何もないわけではありません。詳しくは接種前にご説明いたします。

当院では、国内承認のラビピュール筋注用に加えて、輸入ワクチンであるChiroRab（キロラブ）もご用意しています。この2剤には、少し変わった関係があります。

ChiroRabは、もともとRabipur（ラビピュール）の名称で販売されていた製剤です。2019年3月にBharat Biotech社がGSKからChiron Behring Vaccines社を買収し、同年11月にChiroRabという名称で再発売されました。インド・グジャラート州アンクレシュワールにあるWHOの事前認証を受けた製造所で、それまでと同じ製造技術によって製造されています。いずれも精製ニワトリ胚細胞培養狂犬病ワクチン（PCECV）に分類される不活化ワクチンで、1回1.0mLを筋肉内に接種します。

⚠️ 「由来は同じ」でも「同じ扱い」ではありません

同じ系譜の製剤ではありますが、日本で薬事承認を受けているのはラビピュール筋注用のみです。ChiroRabは国内未承認のため、予防接種健康被害救済制度の対象外となります（輸入代行業者の補償制度が適用されます）。両者は別個の製品として扱う必要があり、当院でも接種前に必ず違いをご説明したうえでお選びいただいています。

項目	ラビピュール筋注用	ChiroRab
ワクチンの種類	精製ニワトリ胚細胞培養狂犬病ワクチン（PCECV）	精製ニワトリ胚細胞培養狂犬病ワクチン（PCECV）
日本での承認	承認あり（2019年3月承認、同年7月26日発売）	未承認（輸入）
健康被害の救済	予防接種健康被害救済制度の対象	国の制度は対象外（輸入代行業者の補償制度）
当院の費用（1回・税込／渡航前の自費接種）	18,700円	16,280円
咬まれた後（曝露後接種）の保険適用	適用されます	適用されません（全額自費）

出典：PMDA 添付文書／Chiron Behring Vaccines（Bharat Biotech）2019年11月13日リリース／国立健康危機管理研究機構 国際感染症センター

📌 未承認医薬品に関する明示事項

どちらを選ぶかは、費用、救済制度の考え方、在庫状況などを踏まえてご相談のうえ決定します。迷われる場合は、国内承認のラビピュール筋注用をおすすめしています。

渡航前の予防接種（曝露前免疫）は、合計3回の筋肉内接種で完了します。1回目の接種日を0日として、以下のいずれかのスケジュールで行います。

出典：ラビピュール筋注用 添付文書（用法及び用量に関連する注意 7.1）／PMDA

3回目を21日目に設定すれば、初回から3週間で完了できます。出発日が迫っている方には、この21日スケジュールをご提案することが多くなります。国内第II/III相試験では、0・7・28日の3回接種後の中和抗体保有率は100％と報告されています。

「もう出発まで時間がないから、今さら打っても意味がないのでは」とあきらめてしまう方がいらっしゃいますが、それは早計です。残り日数によって取れる選択肢が変わります。

出発までの期間	狂犬病ワクチンの進め方	他ワクチンとの兼ね合い
2〜3か月以上	最も理想的です。0・7・28日で余裕をもって3回完了できます	A型肝炎・B型肝炎・破傷風・日本脳炎・腸チフスなども無理なく組み込めます
3〜4週間	0・7・21日のスケジュールで3回完了が可能です	来院日ごとに他の不活化ワクチンを同時接種して効率化します
2週間前後	出発前に0日・7日の2回を済ませ、3回目を帰国後または現地で受ける方法を検討します	2回接種済みであれば、万一の際に免疫グロブリンの適応外となる点が大きな利点です
1週間未満	3回完了は困難ですが、他に優先すべきワクチンや、現地での行動上の注意点をご説明します	長期滞在なら、現地または一時帰国時の接種計画を立てます

⚠️ ワクチンのお取り寄せに日数がかかります

狂犬病ワクチンは常時大量に在庫している薬剤ではなく、お取り寄せに数日を要します。「思い立った日にすぐ接種」は難しいとお考えいただき、渡航が決まった時点でお早めにご相談ください。

短期の都市部観光であっても、渡航先や過ごし方によってはリスクが上がります。ご自身の日程・行き先・活動内容をお聞かせいただければ、接種の要否を含めてご一緒に判断いたします。

渡航前の予防目的（曝露前免疫）での接種は自由診療（自費）となり、健康保険は適用されません。3回接種が必要ですので、総額をあらかじめご確認のうえご計画ください。

保険が使えるのは、国内承認のラビピュール筋注用のみです

ここが重要な点です。曝露後接種で健康保険が適用されるのは国内で薬事承認を受けているラビピュール筋注用に限られます。国内未承認のChiroRabは、曝露後接種であっても保険適用にはならず、全額自費となります。

曝露後接種は4〜6回の接種が必要になりますので、この差は総額に大きく響きます。渡航前に費用の安いChiroRabを選ばれる場合も、この点はあらかじめ知っておいていただきたいところです（なお、渡航前にどちらを接種していても、帰国後の曝露後接種でラビピュールを用いることは可能です）。

項目	費用（税込）
狂犬病ワクチン ラビピュール筋注用（国内承認）1回あたり	18,700円
狂犬病ワクチン ChiroRab（輸入・国内未承認）1回あたり	16,280円
渡航前相談・診察料	初診 3,300円／再診 1,500円
英文接種証明書	8,000円

総額については診察時にご案内します

曝露前免疫は3回接種が必要です。実際の総額は、接種回数・診察料・他のワクチンとの同時接種の有無によって変わります。同じ日に複数のワクチンを接種される場合、診察料は重複しません。お一人ずつの費用は、渡航前相談の際に接種計画とあわせてご案内いたしますので、お気軽にお問い合わせください。

主な副反応は、接種部位の疼痛・発赤・かゆみ・腫脹・硬結などの局所反応と、頭痛・筋肉痛・倦怠感・発熱などの全身反応です。国内試験では、局所の副反応が58.8％（うち注射部位疼痛55.9％）、全身性の副反応が47.1％（うち頭痛26.5％、筋肉痛17.6％）に認められました。いずれも通常は一過性で、数日以内に消失します。

⚠️ 接種後30分は安静にしてください

注射による心因性反応を含む血管迷走神経反射として、失神があらわれることがあります。転倒を避けるため、接種後30分程度は院内で座ってお過ごしいただきます。また、ゼラチン含有製剤・ゼラチン含有食品に過敏症の既往がある方は、必ず事前にお申し出ください。
出典：ラビピュール筋注用 添付文書（PMDA）

ラビピュールは不活化ワクチンであり、添付文書上、曝露前免疫の場合は医師が必要と認めれば他のワクチンとの同時接種が可能とされています。渡航前に必要となるA型肝炎・B型肝炎・破傷風・日本脳炎・腸チフスなども多くが不活化ワクチンですので、来院1回あたり複数のワクチンをまとめて接種することで、通院回数を大きく減らすことができます。狂犬病の3回の来院日を軸に、他のワクチンを配置していくのが効率的な組み立て方です。

接種の有無にかかわらず、咬まれた・引っかかれた・傷口を舐められた場合の対応は共通です。手順を覚えておいてください。

渡航前に接種済みでも、咬まれたら必ず受診してください

曝露前接種は「咬まれても受診しなくてよい」という意味ではありません。接種済みの方も、必ず追加接種の判断を受けてください。ただし、曝露前接種の完了から3か月以内であれば追加接種が不要とされるなど、状況により判断が変わりますので、自己判断は避け医療機関にご相談ください。

日本抗加齢医学会専門医／日本糖尿病協会登録医／日本旅行医学会認定医

1. 厚生労働省「狂犬病に関するQ&A」
2. 厚生労働省「フィリピンから来日後に狂犬病を発症した患者（輸入感染症例）について」（2020年5月）
3. 国立健康危機管理研究機構（JIHS）国際感染症センター「狂犬病の予防について」
4. 国立健康危機管理研究機構 感染症情報提供サイト「日本国内で2020年に発生した狂犬病患者の報告」（IASR）
5. ラビピュール筋注用 添付文書（PMDA 医薬品医療機器総合機構）
6. 株式会社オーファンパシフィック「ラビピュール筋注用 製造販売承認 承継のお知らせ」（2024年9月24日）
7. World Health Organization. WHO Expert Consultation on Rabies, Third report. WHO Technical Report Series 1012, 2018.
8. Wunner WH, Briggs DJ. Rabies in the 21st century. PLoS Negl Trop Dis. 2010;4(3):e591.